自殺の連鎖を煽っているのは誰だ

興味本位、面白半分にネット上でコピペを繰り返す輩も十分低能だと思いますが、それ以上に低能だなあと思うのが、「正義と真実の守護者」を勝手に自認している大マスコミ様達でございます。

新聞記者やテレビディレクターの阿呆どもが方法まで細かく書いたり放映したりする（微妙にぼかしてはいても中学程度の初歩的化学知識があれば「硫化水素」、「トイレ洗剤」、「入浴剤」という核心的キーワードから作成方法は十分推察可能だもの）から、寝た子の検索意欲を刺激して更なる連鎖を生んでいる、という自覚がまったくないのがちゃんちゃら可笑しいよね。（こう書くことでかく言うワタシも同列に堕ちてしまっていますが、今更ワタシが自粛しても悲しいかなほとんど意味ないし）

今になってネット上の書き込みを規制したって遅いし（そもそも初出と思われるものは何年も前らしいし）、今現在も拡散を続ける情報を封じ込める効果なんかあまり期待できませんよ。

それ以前に「知る権利」やら「表現の自由」の制限って奴をそんなに簡単にやっちゃっていいのか？いつもは大騒ぎするマスコミさん達的に、さ。そもそも、たとえば「ビルから飛び降りて自殺する」という描写がある小説は、飛び降りた結果地上を歩いている人間を巻き添えにする可能性がある以上他の人を傷つける「傷害行為」につながるから全部発禁だ、と言っているに等しい気がするんだけど。

それより、死んだ結果（成功事例）ばかり大々的に報道するんじゃなくて、自殺に失敗した場合（報道されない実例がたくさんあるはず）の悲惨な状況こそを大きく報道することで抑止力にすべきでしょう。

また、成功した場合でも、その遺骸が異様に変色して大変汚らしい姿をさらしてしまうことを中心に報道（新聞の一面に顔だけモザイクをかけた異様に変色した死体写真を大きく掲載すれば一発で連鎖が収束するかも）すれば、メルヘンな自殺を夢見ているお馬鹿ちゃんの目を覚まさせることになると思うけどね。

その上で、なぜ自殺という道を選んでしまっているのかその背景、社会的病巣をきっちり精査すべきでしょうに。

なんでマスコミって「言わなきゃいけない真実」に口をつぐんで、言わなくてもいい部分をいつも大声で喚き散らすんだろうか。

【ご参考】
自殺対策支援センターライフリンク　「いじめ自殺」報道のあり方 / 「自殺を予防する自殺事例報道のあり方について」のＷＨＯ勧告（2000年） より

１）やるべきこと ・自殺に代わる手段（alternative）を強調する。 ・ヘルプラインや地域の支援機関を紹介する。 ・自殺が未遂に終わった場合の身体的ダメージ（脳障害、麻痺等）について記述する。

２）避けるべきこと
・写真や遺書を公表しない。
・使用された自殺手段の詳細を報道しない。
・自殺の理由を単純化して報道しない。
・自殺の美化やセンセーショナルな報道を避ける。
・宗教的、文化的固定観念を用いて報道しない。

＜硫化水素自殺＞「腐敗臭の煙」悲劇（１）　ネット情報拡散、４７人死亡　巻き添えも急増（毎日新聞） - Yahoo!ニュース より

　高知県香南市の市営住宅で２３日に自殺した中学３年の女子生徒（１４）は、硫化水素による自殺方法を「テレビで見て知った」と書き残していた。県警香南署によると、生徒の自宅にはパソコンなどの機器はなく、ニュースなどから知識を得たとみられるという。

硫化水素による自殺・事故の発生について（社団法人日本薬剤師会）

asahi.com：硫化水素の自殺法「有害情報」指定へ　警察庁、削除促す より

　硫化水素自殺の多発を受け、警察庁は、その手法を記したインターネット上の書き込みについて、周囲を巻き添えにする傷害事件を誘発する危険な情報と判断し、「有害情報」に指定する方針を固めた。ネット接続事業者（プロバイダー）などに書き込みの削除を働きかけ、自殺や二次被害の防止を図る狙いだ。

　頻発する硫化水素自殺の問題で、同庁が対策を打ち出すのは初めて。「二次被害が発生しており待ったなしと判断した」としている。ネット接続事業を管轄する総務省と表現の自由との兼ね合いも含め最終調整する予定だ。

　同庁はネット上の情報について、麻薬や売春の広告など書き込み自体が犯罪になるものを「違法情報」に、違法ではないが公序良俗に反するものを「有害情報」に分類している。委託先の民間団体インターネット・ホットラインセンター（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｉｎｔｅｒｎｅｔｈｏｔｌｉｎｅ．ｊｐ／）が一般からの情報を元に、違法情報については同庁に通報する。有害情報についてはプロバイダーやサイト管理者に削除を依頼している。

　自殺に関する記述をめぐっては従来、集団自殺を呼びかけるなど自殺を勧誘・誘引する書き込みを有害情報としてきた。自殺の手法は、それだけでは勧誘・誘引しているわけではないため、有害情報にはしていなかった。

　だが、硫化水素は高濃度だと、数回吸っただけで脳の中枢神経が破壊されて呼吸ができなくなり、死亡したり、重度の後遺症が残ったりする。そのため、自殺を図った人だけでなく、家族や近隣住民、助けようとした人も巻き込まれるケースが相次ぎ、同庁は放置できないと判断した。

　このため同庁は、硫化水素の発生方法や自殺方法を詳細に書き込むだけでも、他の人を傷つける「傷害行為」につながると認定。他の自殺方法とは区別し、犯罪を誘引する危険な情報として、有害情報に指定することにした。

　同庁は対象を、硫化水素ガスの発生や自殺の方法が正確かつ詳細に記述されている場合などを想定。削除依頼は強制ではなく、プロバイダーの自主性に任せる。

　ネット上の硫化水素自殺情報をめぐっては、すでに、警視庁や神奈川県警、京都府警、兵庫県警など各地の警察が、プロバイダーに発生方法の書き込みの削除や記述の再考を求める要請を始めている。警察庁の有害情報指定はこれを、制度的に後押しする狙いがある。

　同ホットラインセンターには０７年、３６００件の有害情報が寄せられた。うち、国内のサーバーから発信されている１６３９件について、プロバイダーなどに削除を依頼した結果、約７４％の１２２０件が削除された。

　硫化水素自殺の情報についてはこれまで、未成年者の閲覧制限をかけるフィルタリングサービス提供業者に通報してきたが、同サービスを利用している未成年者以外への対応は難しかった。