毎日新聞社の劣化が凄まじく進行中です

毎日新聞社による超低俗記事長期配信問題については論評するのもアホ臭い低レベル事件なので当BLOGでは距離を置いていましたが、以下の記事の内容を読んであまりの低レベルさに一言書いておきます。

毎日新聞が本誌に厳重抗議、「毎日jp」の閉鎖報道は事実無根と反論 - Technobahn より

【Technobahn 2008/8/13 18:41】毎日新聞は13日、本誌12日付け記事「毎日新聞、反発を受けてオンライン版『毎日jp』の閉鎖を検討」と題した記事に関して抗議と訂正を求める書簡をテクノバーンに送付した。

　書簡の中で毎日新聞は「『毎日jp』を閉鎖する予定もなければ、閉鎖を検討した事実もありません。『毎日新聞の営業関係者』が誰を指すかは不明ですが、社内で取材の応じた者はおらず、事実無根の記事で、業務に多大な支障が出ています。記事掲載にあたり、取材もありませんでした。（中略）繰り返しになりますが、昨日以来、事実無根のこの報道のために振り回され、業務に支障がでています」と述べて、「毎日jp」の閉鎖報道を真っ向から否定した。

　テクノバーンは前日12日付けで「毎日新聞がオンライン版毎日新聞となる『毎日jp』の閉鎖を検討していることが12日、関係者の証言により明らかとなった」と報じていた。

　毎日新聞による抗議文は弊社、テクノバーン宛てにファックスで（タイムスタンプは8月13日16:00）で送信されてきたものとなります。しかし、実際には抗議文は毎日新聞社側のミスにより弊社とは関係のない他社宛て送信、この他社のご好意により弊社宛に再送されてきたものとなります。毎日新聞社側のミスとはいえ、ファックスの取次ぎをしていただいた他社におかれましてはご迷惑をおかけいたしましたことをここに謹んでお詫びいたします。画像を拡大する

毎日新聞社ってのはあの配信記事にふさわしい本当に低レベルな社員しかいないんですか？

社としての公式文書をFAXで送りつけ、しかもその送信先を間違うなんて、担当社員は懲戒クラスの失態ですよ。普通は内容証明郵便とか、せめて配達記録郵便で送るでしょうに。

この問題に関する内部報告書も杜撰極まりないものだったし、毎日新聞社には自浄作用がないんですかねえ。

それにしても毎日新聞社が「事実無根のこの報道のために振り回され」って、まさに「どの口が言う」って話ですな。

【事情を知らない人たちのためのまとめサイト】
毎日新聞の英語版サイトがひどすぎる　まとめ＠wiki - トップページ
毎日新聞問題の情報集積wiki |ひどすぎる..変態/低俗/捏造 WaiWai事件のまとめ
※毎日新聞が実際に配信していた記事の中には人によっては本当に気分が悪くなるような内容のものも含まれていますから、リンク先を読む際はあくまで自己責任でお願いします。気分が悪くなったとワタシを訴えないで下さいね。

毎日新聞の低俗記事問題、社内調査報告書は虚偽の疑い - Technobahn より

【Technobahn 2008/8/13 22:05】毎日新聞がオンライン版毎日新聞の英語版コーナー「WaiWai」で事実には反する低俗的な記事を長年に渡って掲載して問題に関連して、低俗記事はオンラインサイトだけでなく毎日新聞の英字紙「Mainichi Daily News」本体にも長年に渡って掲載されていたことが13日までに明らかとなった。

　同日付けのJ-CASTニュースが報じた。

　毎日新聞では7月20日付けで公表した内部調査報告書においては「（問題の低俗記事は）MDNサイト上では2001年4月から2008年6月まで、原則として毎日、計2561本掲載された」と説明した上で「毎日新聞社は紙面の品質を維持するため社内に紙面審査部門を置き、有識者による第三者機関『開かれた新聞』委員会を設置して紙面の質向上に努めてきました。しかし、英文サイトで起きた今回の問題には目が届きませんでした」と説明し、これらの問題が起きた原因はオンラインサイトのチェック体制が紙面のように十分にできていなかったことによるものとの釈明を行っていた。しかし、今回、本来であればチェック体制がしっかりとしていたはずの紙面でも低俗記事が長年に渡って掲載されてきたことが判明したことを受けて、問題の本質は毎日新聞のチェック体制そのものにあったことが浮き彫りになった格好だ。

　英字紙「Mainichi Daily News」では「WaiWai」のコーナーを1989年10月から掲載を開始。英字サイトで問題となった低俗記事を執筆した外国人記者は1996年10月から英字紙「Mainichi Daily News」の記者として採用されており、低俗記事は少なくともこの頃から英字紙の紙面を飾るようになっていたこととなる。

　実際、2002年に英字サイト側に掲載された「More moms going down to ensure grades go up!（お母さんたちは墜ちていく、成績を上げるために！）」と題された低俗記事は、1997年10月5日付の「Mainichi Daily News」紙に最初に掲載された記事が元となっており、低俗記事の掲載は2001年4月から始まったとする毎日新聞の内部報告書の説明には明らかな虚偽があったこととなる。

　ネット上では毎日新聞の内部報告書の誤りを指摘する声が高まってきており、デスク機能が整っていた英字紙面でもなぜ、このような低俗記事がまかり通ったのか、再調査や、関係者の再処分を要望する声も高まってきている。

【参考記事】
毎日新聞、反発を受けて「毎日jp」の閉鎖を検討 - Technobahn より

【Technobahn 2008/8/12 16:18】毎日新聞がオンライン版毎日新聞となる「毎日jp」の閉鎖を検討していることが12日、関係者の証言により明らかとなった。

　オンライン版毎日新聞の英語版コーナー「WaiWai」で事実には反する低俗的な記事を長年に渡って掲載していたことに関連して、ネットを中心とする幅広い層からの反発が生じていることを受けてのもので、毎日新聞の営業関係者は匿名を条件にインタビュ－に応じて「来春になっても事態が沈静化しない場合は『毎日jp』そのものを閉鎖することも検討課題に上っている」と述べた。

　ここにきて毎日新聞がオンライン版の閉鎖を検討する状況となったのは、「WaiWai」における低俗記事掲載問題の余波が一向に解消する見通しとなっていないことが背景。ネット上の掲示板には「毎日jp」の時事解説や一般記事が多数、無断で転載されると同時に「毎日新聞が書いても説得力ゼロ」「お前が言うな」といった書き込みが連なる状況が続いており、ネット上の反毎日的世論を沈静化させるためには「毎日jp」の閉鎖もやむを得ないという声が社内からは上がってきているとしている。

　大した収益を上げていないオンライン事業の不祥事のため、肝心の紙媒体の広告営業にまで大きな影響が生じる事態となっていることなども「毎日jp」の閉鎖論が浮上してきた背景となっているようだ。

　毎日新聞の営業関係者によると、事態が一向に沈静化しないことに関して、ここにきて上層部の間においても問題の余波を懸念する動きが拡大。しかし、6月28日には社として正式な謝罪を行い、関係者の処分を含む対応策の発表は行ったということもあり、この上、何ができるのか対応策には苦慮しているとしている。

　同じ関係者は「WaiWai」の一コーナーの問題がここまで大問題化した背景には反毎日的世論を形成しようとする敵対勢力の存在があるといった陰謀説も社内ではまことしやかに噂されているとも述べた。

　毎日新聞は2004年までは自社サイト上でニュース記事の提供を行ってきたが、黒字化が困難な状況となったことから、2004年4月からはマイクロソフトと提携することによって「msn」のサイト上で、「MSN毎日インタラクティブ」という名称でニュース記事の提供を行う方向に切り替えた。しかし、マイクロソフトとの蜜月関係もマイクロソフトが産経新聞社との提携に乗り換えたために破綻。昨年、10月からは改めて独自のサイト（毎日jp）を立ち上げてオンライン事業の再展開を進めていた最中の問題発覚ともなる。